会社概要

光技術のインテグレーテッド・ソリューションを目指して

JLC_LOGO_SIDE_4C41968年の設立よりレーザー専門商社の草分けとして研究者・開発者ならびに各メーカーのニーズに応えてきた日本レーザーは、世界のトップメーカーを始めとしたレーザー機器の輸出入や最先端理化学用レーザーから汎用性の高いレーザー装置にいたる幅広い提案の実績を生かし、他社に先駆けて‘グローバル・コミュニケーション’を確立、クオリティーの高い製品の提供を実現しました。また、商社でありながらより高度なニーズに応えるため、企画・設計・開発を担当する技術部門の充実に力を注ぎ、応用分野における技術的提案とともに海外製品を安心して導入できるトータルな事業展開を推進しています。 世界の情報収集を核に、レーザー業界のアンテナでありユーザーの扉であり、そして専門商社のパイオニアとしてレーザーの可能性をカタチにしていく日本レーザー。常に様々な分野で柔軟かつアグレッシブなインテグレーテッド・ライト・ソリューションを目指しています。

  • 商 　 号
    株式会社　日本レーザー　（英社名　Japan Laser Corporation）
  • 所 在 地
    • 東京　本社 〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-14-1
      TEL 03-5285-0861　FAX 03-5285-0860
    • 大阪　支店 〒533-0033大阪市東淀川区東中島1-20-12
      ユニゾーン新大阪２階
      TEL 06-6323-7286　FAX 06-6323-7283
    • 名古屋支店 〒460-0003 名古屋市中区錦3-1-30　錦マルエムビル
      TEL052-205-9711　FAX 052-205-9713
  • 設　 立
    1968（昭和43）年4月16日
  • 資 本 金
    3千万円（JLCホールディングス株式会社所有100％）
  • 年 　商
    47.6億円（2020年度実績）
  • 従 業 員
    60名（2021年1月現在）
  • 事 業 所
    東京・大阪・名古屋
  • 取引銀行
    株式会社 三菱東京UFJ銀行 高田馬場支店
    株式会社 みずほ銀行 高田馬場支店
    株式会社 三井住友銀行 高田馬場法人営業部
    株式会社 きらぼし銀行 西大久保支店
  • 役　　員 （2021年1月現在）
    代表取締役会長　近藤 宣之
    代表取締役社長　宇塚 達也
    専務取締役　　　別府 雅道
    常務取締役　　　上村 浩之
    取　締　役　　　佐々木 淳
    監　査　役　　　泉山 禮佐
    執 行 役 員　　　鶴田 逸人
    執 行 役 員　　　堀越 俊行
    執 行 役 員　　　野村 弘之
  • 沿　　革
    1968年4月　個人株主１０名でレーザーの輸入販売商社として資本金500万円をもって設立
    1971年4月　日本電子株式会社の１００％出資子会社へ
    1974年7月　新資本金1000万円
    1976年1月　新資本金2000万円
    1977年4月　大阪営業所（現大阪支店）を開設
    1983年4月　コムテックトレーディング（株）と合併、新資本金3000万円
    1989年4月　名古屋営業所（現名古屋支店）を開設
    1989年6月　日本電子（株）と共同で、日本電子ライオソニック（株）を設立
    1992年7月　サンフランシスコ事務所を開設
    1993年4月　筑波営業所を開設
    1995年7月　本社を新宿区西早稲田に移転
    2007年6月　JLCホールディングス株式会社(略称JLCHD)を設立
    (JLCHD株主構成：日本電子14.9%、役員持株会53.1%、社員持株会32.0%)
    2007年7月　JLCホールディングス株式会社の100%子会社化
    2011年5月　第１回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞、中小企業庁長官賞受賞
    2012年1月　平成２３年度新宿区「優良企業表彰」、大賞（新宿区長賞）受賞
    2012年10月　第１０回東京商工会議所「勇気ある経営」大賞、大賞受賞
    2013年2月　関東経済産業局 「女性活用ベストプラクティス」に選定
    2013年3月　経済産業省 「ダイバーシティ経営企業１００選」全国４３社に入選、受賞
    2013年4月　経済産業省 「おもてなし経営企業選」全国５０社に入選、受賞
    2013年11月　東京都 「平成25年度東京ワークライフバランス認定企業 – 多様な勤務形態導入部門」に選定
    2013年12月　経済産業省 「がんばる中小企業・小規模事業者300社」に選定
    2015年10月　厚生労働省 「キャリア支援企業表彰2015」に選定
    2016年2月　日本能率協会「KAIKA大賞2015」で「KAIKA賞」受賞
    2016年6月　新宿区「ワーク・ライフ・バランス推進企業」認定
    2017年1月　ホワイト企業大賞委員会「第3回ホワイト企業大賞」受賞
    2017年4月　「レーザー学会産業賞　貢献賞」受賞
    2018年2月　新宿区「ワーク・ライフ・バランス　アイディア賞」受賞
    2019年3月　代表取締役会長 近藤宣之著「社員に任せるから会社は進化する～日本版『ティール組織』で黒字になる経営の仕組み～」(PHP研究所)が人を大切する経営学会の「人を大切にする経営学に関する研究奨励賞」図書部門 優秀賞を受賞
  • 主要納入先
    株式会社　　ＩＨＩ　　セイコーエプソン株式会社　　浜松ホトニクス株式会社
    宇宙航空研究開発機構　　ソニー株式会社　　株式会社日立製作所
    大阪大学　　デンソー株式会社　　ファナック株式会社
    オリンパス株式会社　　東京工業大学　　富士ゼロックス株式会社
    科学技術振興機構　　東京大学　　富士通株式会社
    キヤノン株式会社　　株式会社東芝　　富士電機株式会社
    九州大学　　東北大学　　富士フイルム株式会社
    京セラ株式会社　　トヨタ自動車株式会社　　物質・材料研究機構
    京都大学　　名古屋大学　　北海道大学
    高エネルギー加速器研究機構　　株式会社ニコン　　株式会社堀場製作所
    産業技術総合研究所　　日本ＩＢＭ株式会社　　株式会社本田技術研究所
    三洋電機株式会社　　日本原子力研究開発機構　　三井化学株式会社
    自然科学研究機構　　日本電気株式会社　　三菱化学株式会社
    シャープ株式会社　　日本電信電話株式会社　　三菱重工業株式会社
    情報通信研究機構　　パナソニック株式会社　　三菱電機株式会社
    新日本製鐵株式会社　　理化学研究所　　住友化学工業株式会社
    住友電気工業株式会社

 

  • 環境方針

＜企業理念＞
当社は、この美しい地球を未来に残すという基本的な考えのもと、全従業員が、全ての職場で環境保全の活動を実践し、常にお客様の満足向上を目指した製品、サービスを提供し、社会に貢献します。

＜基本方針＞

  1. 当社は、常に環境にやさしい商品・サービスの提供に努めると共に、環境マネジメントシステムの継続的改善と汚染の予防につとめます。
  2. 当社は、環境関連法を含む法令および、当社が同意するその他の要求事項を確実に順守することは勿論、取引先および、お客様すべての方に安全で安心してご利用いただけるよう最大限の努力をいたします。
  3. 当社社員全員が取り組む活動として以下の項目をあげ、具体的な目的・目標を設定し推進します。
  4. 省エネ、省資源を推進し、環境保全に努めます。
  5. 職場のムダをなくし、コストの削減をめざします。
  6. ３Ｒ活動をすすめ、廃棄物の削減をめざします。
  7. グリーン調達を推進します。
  8. 当社は、社員の環境教育を推進し、常に新しい環境に関する知識を共有し実践に役立てます。
  9. 本環境方針は、社内に徹底するとともに、広く社外にも公開します。